法人向け営業職 Wholesale and Manufacturing Sales Representatives

Wholesale and Manufacturing Sales Representatives

こんな仕事内容

法人営業とは、企業や団体などの法人顧客向けの営業のことを言います。法人営業は、素材や部品、ITサービス、人材、広告などほぼ全ての業界に存在します。対象となる顧客数や、商材の単価は業界や企業によって大きく異なります。1社を担当することもあれば、数十、数百の顧客を担当することもあります。数万円の商材を扱うこともあれば、数億円・数十億円といった単価の商材を扱うこともあります。

一般的に、単価の低い商材では顧客数が多くなり、単価の高い商材では顧客数が少なくなります。法人営業は、新たな顧客を開拓する新規営業、既存の顧客を担当する既存営業に分けることも出来ます。 新規顧客の営業方法は、電話やDM、飛び込みなどでアプローチを行い顧客を開拓する方法や、展示会・セミナーなどを開催して、見込み顧客を集客する方法など様々です。法人営業では、顧客の意思決定に時間がかかることも特徴です。単価が低い商材であれば、即決されることもありますが、多くの場合、社内での稟議・承認を経て発注されるため、意思決定に時間がかかります。

気になる年収は？

会社の規模や役職、成果等によって異なります。成果報酬型のフルコミット型の営業では、1000万円以上稼ぐことも可能です。

年収のイメージ

ＡＩやロボットに代わる確率

テクノロジーによる影響

法人向け営業の場合は、AIなどで代替される可能性は低いと考えられます。基本的には、対面でコミュニケーション図る必要があり、相手と良い関係性を築くことは人間にしかできません。

「働き方」と将来性

営業職はノルマが厳しいなどの理由で、敬遠されることが多いですが、ビジネスにおける基本は営業です。どんな企業でも営業部門が無いと成り立ちません。

最近では、マーケティングにより、見込み客を獲得し、角度の高い顧客のみ、遠隔で対応するインサイドセールスも増えてきています。

資格とキャリアステップ

法人向け営業では、顧客のニーズを汲み取り、自社の提供するサービスや商品がいかに顧客の課題解決に繋がるのか、説明する能力が求められます。また最終的に商談をまとめるクロージング能力も求められます。営業力さえあれば、どんな業界に転職しても成功できます。法人営業職としてのキャリアは、同業他社へ転職し、更に営業力を磨きながらキャリアを上げるケースや、管理職として部署をまとめるなどの方向性があります。